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SMG ソーシャルメディアガイドライン教育研修サービス

はじめに

ソーシャルメディアとは
ソーシャルメディアは、
インターネットやウェブに基づく技術を用いて、mixiやblog、そしてtwitterのつぶやきのような一方方向の独り言を多くの人々に伝えることによって、 多数の人々が参加する双方向的な会話へと作り替える。
ソーシャルメディアは知識や情報を大衆化し、大衆をコンテンツ消費者側からコンテンツ生産者の側に変える。

商業的なソーシャルメディアとは、
UGC (ユーザ生成コンテンツ; user-generated content)や CGM (消費者生成メディア; consumer-generated media) を指す。
ソーシャルメディアガイドラインとは
ソーシャルメディアの爆発的普及により企業名を明かした状態で個人として情報を発信したり第三者とコミュニケーションしたりするケースが増えることで、組織内外における情報流通の管理が難しくなっており、一定の行動ルールの策定が求められている(消極的ガイドライン)。

さらに、ソーシャルメディアを用いて自社商品やサービスを認知向上に貢献できる活動を、一定の共通認識を共有して奨励することも重要である(積極的ガイドライン)。

こうした組織が定めるソーシャルメディア利用における行動ルールと共通認識を明文化したものをソーシャルメディアガイドラインと呼ぶ。
ソーシャルメディアガイドライン策定の目的
ソーシャルメディアを利用するにあたって、するべきこと/するべきでないことを明確にし、何が問題なのかのルールを明らかにし、起こりうるコミュニケーションリスク(情報漏洩や誹謗中傷など)に備える。

また、消費者、市民、ユーザーとのコミュニケーションルールを示すことで、ソーシャルリレーションシップを円滑に行う基盤を構築する。

サービス内容

ガイドライン策定の目標設定
ガイドライン を策定しただけで得られる効果は薄い。重要なのは組織内の人が ガイドラインの存在を感じさせないくらい、
自然に実践するコトができるように、個々人のリテラシーと認識を高めることにある。
社内共有用ハンドブックの作成
ガイドライン では、肝心の 実践 を上手く包括することが難しいため、実践で得られる経験を「社内共有用実践ハンドブック」にストックして
常に更新し共有する
ハンドブックの作成は、基本的に 組織内の人 の利用がその前提になる。
そのために、ソーシャルメディアの認識やリテラシーの向上が大きな課題となる。
ソーシャルメディア利用の現状把握と教育研修
組織内におけるソーシャルメディア利用の現状を把握し分析を行う
分析結果に基づき、未経験者と経験者、そしてエキスパートに分けてソーシャルメディアに関する実践教 育を行う
ソーシャルメディアの実践教育で得られることは、
社内共有用実践ハンドブックの作成、社内コミュニケーション活動の向上、従業員による自社サービスや商品などの認知向上につながる
活動、ソーシャルメディアを使った新規事業の企画
、などがあげられる。

サービスプロセス

  • ①御社担当様(法務・人事・IR)との打ち合わせ(進め方と日程調整)

    ②アンケート調査実施

    ③アンケート回収

  • ①御社担当様にアンケート分析結果報告

    ②社員対象ソーシャルメディアの研修内容の確認

  • ①グループ別社員研修(ソーシャルメディアの利用度によって編成)

    ②研修後実際利用(1W)

    ③利用体験の共有研修

  • ①社内利用体験から得られた内容整理

    ②御社担当様に草案提出

    ③社内チェック、決定

    ④社内共有、社外発表

  • 2名参加

    (コンサルタント1名、
    アナリスト1名)

  • 2名参加

    (コンサルタント1名、
    アナリスト1名)

  • 4名参加

    (コンサルタント1名、
    アナリスト1名)

  • 2名参加

    (コンサルタント2名)